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書籍

 

ここがポイント!内線規程Q&A

A5判 200頁 本体価格:2,500円(税抜)

 本書は、日本電気協会に寄せられた内線規程に関する質問の内、多く寄せられている質問を基に規定制定の背景や根拠も含め、Q&A形式でまとめ、規程の理解を深めていただくのに役立つ書籍です。

  質問・回答はイラスト・回路図・表を多く採用し、見開き2頁~6頁程度で1問を完結させ、汎用的な内容から、規定内容の変遷など、規程の運用に役立つものを「61問」掲載しております。

−講習用テキスト−
低圧電気取扱特別教育テキスト(第6版)
B5判 250頁 本体価格:1,000円(税抜)

  本書は、労働安全衛生法に基づいた特別教育の対象業務のうち低圧の電気取扱者に対する特別教育のための講習用テキストとして安全衛生特別教育規程に基づき発行しております。
  当該作業者が身につけなければならない安全上の知識を簡潔にイラストや写真などをふんだんに使用してわかりやすく解説してあります。

 第6版は「救急処置」や「関係法令」を最新のものに見直し、より充実した内容となりました。

−講習用テキスト−
高圧・特別高圧電気取扱特別教育テキスト(第2版)

B5判 348頁 本体価格:1,500円(税抜)

 本書は、労働安全衛生法に基づいた高圧・特別高圧電気取扱者に対する特別教育用テキストです。要点がひとめでわかるように2色刷りになっており、イラスト・図表・写真・事故事例等が豊富に掲載されているので、わかりやすい内容になっています。
また、充電電路の操作業務従事者のための実技教育や附録には、初めて電気を取扱う者に役立つ電気の特性と電気現象の基礎等を解説しています。

 第2版は「救急処置」や「関係法令」を最新のものに見直し、より充実した内容となりました。

内線規程
需要設備専門部会 JEAC8001-2016
日本電気技術規格委員会 JESC E0005(2016)
A5判 954頁 本体価格:4,500円(税抜)
  電気需要場所における電気設備の保安を確保することを目的として作成されたもので、設計、施工ならびに調査(検査)についての技術的な事項をすべて包含し、これをわかりやすく記述した民間規格です。
  今回の改定の詳細は、こちらをご覧ください。
高圧受電設備規程
高圧受電設備規程
需要設備専門部会 JEAC8011-2014
日本電気技術規格委員会 JESC E0013(2014)
A5判 496頁 本体価格:4,000円(税抜)

 本書は、自家用電気工作物に施設される高圧受電設備が原因となる電気事故及びこれに起因する電力会社等の電力系統への波及事故を防止するための施設基準、機器材料の選定及び保守点検方法、保護協調・絶縁協調の確保、また、国のガイドライン・電技省令及び解釈の遵守に係わる高調波対策及び系統連係に関する技術的要因について具体的かつ詳細に規定した民間自主規格です。

 今回、改定された2014年版は、第2版が発行された平成20年以降改正された法令等の反映及び関係方面より寄せられた改定要望を踏まえ、最新の技術的動向及び施設実態に基づいた内容となっています。

c9719 系統連系規程系統連系専門部会JEAC 9701-2016日本電気技術規格委員会JESC E0019(2016)A5判 508頁 本体価格:5,000円(税抜)

  本規程は、電力系統の連系に係る業務に従事する方々が系統連系に関する協議を円滑に進められるように、電気事業者と発電設備等設置者間における技術的な要件を具体的に示したものです。
 今回の主要な改定は、前回の改定版発行以降、既に追補版として公表している内容に加え、第85回日本電気技術規格委員会(平成28年3月)で承認された一部改定内容を反映したものです。

電気設備の技術基準とその解釈
電気設備の技術基準とその解釈(平成29年3月最終改正)
付録 日本電気技術規格委員会規格(JESC規格)付
A5判 464頁 本体価格:1,000円(税抜)
  電気事業法に基づく技術基準である「電気設備に関する技術基準を定める省令」及びその判断基準である「電気設備の技術基準の解釈」の全条文を収録。
 本書では、電技解釈条文で引用している日本電気技術規格委員会規格(JESC規格)を条文に織り込み、規定を読みやすく工夫した構成としています。

 平成29年版では、サイバーセキュリティ対策の確保、PCB含有電線の新規施設禁止や、地中電線と地中弱電流電線等との隔離などに関する電技省令・電技解釈の改正を反映しています。

−電気技術者のための−
電気関係法規 平成29年版
 
A5判 666頁 本体価格:3,000円(税抜)
  本書は、電気事業法、建築基準法、労働安全衛生法、消防法およびエネルギーの使用の合理化等に関する法律の各法律、政令、省令および告示のうち、電気設備の保守・管理に従事する方々に関係ある条項を抜粋して収録した法令集です。
 「平成29年版」では、掲載法令の28年度中改正内容について反映しており、実務手引書として、また電気設備の保守管理に関する法規の教育テキストとしても最適です
平成26年版 電気設備の技術基準(省令及び解釈)の解説
 
A5判 1,122頁 本体価格:3,000円(税抜)

  本書は、電気事業法に基づく技術基準である「電気設備の技術基準を定める省令」およびその判断基準である「電気設備の技術基準の解釈」の逐条解説を収録したものです。
この解説は、行政当局である商務流通保安グループが編纂したものであり、電気工作物の設計・施工・維持・管理に大いに役立つ内容となっております。
  この度、平成23年版発行以降、平成25年12月24日改正(平成26年1月1日適用)までの改正内容及びその解説を新たに編集し、最新の内容としております。
  また、JESC規格の内容を引用している条文に取り込む等、使いやすい構成となっております。

電気用品安全法関係法令集(第5版)−電気用品安全法関係法令及び解説−
経済産業省商務情報政策局 消費経済部 製品安全課 編
A5判 416頁 本体価格:4,200円(税抜)

  本書は、「電気用品安全法」の全条文に関係当局による逐条解説を設け、関係政省令及び告示等を掲載したものです。電気用品の製造事業者、輸入事業者、販売事業者、電気事業者、自家用電気工作物設置者及び電気工事士等の必携書です。

  今回、平成27年1月までに施行された法令等への改正を反映しております。

電気用品の技術基準の解説
−電気用品の技術上の基準を定める省令及びその解釈の解説−
最終改正(省令:平成25年7月全面改正 解釈:平成27年10月改正)を反映
A5判 1,328頁  定価:8,500円(税抜)

 本書は、平成25年7月の「電気用品の技術上の基準を定める省令」の全面改正に伴って削除された説明および例示とともに「省令」と「技術基準の解釈」の条文の根拠となった国際規格ならびに改定の経緯等を「電気用品の技術基準の解説」(電気用品調査委員会編)としてとりまとめ、さらに逐条ごとにその内容の意図する根拠等をわかりやすく掲載しております。
  今回の改定では、平成27年10月までの「電気用品の技術上の基準を定める省令の解釈」の改正内容を反映しております。

 特に、機能性化された省令に対しては、詳細な逐条解説がなされております。
また、逐条解説に引用されている各種報告書(日本電気協会 電気用品調査委員会 報告書)を掲載しております。電気用品の製造事業者及び輸入事業者が遵守すべき技術基準の内容を知る上で不可欠なものです。

自家用電気工作物保安管理規程
日本電気協会 需要設備専門部会編 JEAC 8021-2013
日本電気技術規格委員会 JESC E 0021(2013)
A5判 278頁 本体価格:3,800円(税抜)
  本書は、高圧又は低圧の自家用電気工作物の工事、維持及び運用に関し、自家用電気工作物の設置、電気主任技術者、保安管理業務受託者、保安業務従事者等が保安管理の適切性を確認できる要件等を定めた民間規格です。
  遵守すべき法令の規定事項や、保安規程に定める設備の保守・点検の内容等を具体的、かつ、詳細に規定・解説してあり、電気保安に係る関係者の必携書です。
  今回は、電気事業法施行規則、主任技術者制度の解釈及び運用(内規)等、法令等の改正に伴う内容の見直し、最新の技術的知見や関係者からいただいたご意見・ご要望の検討結果等を反映し、発刊いたしました。
電気工事二法の解説
電気工事二法の解説(平成22年版)
-電気工事士法・電気工事業の業務の適性化に関する法律−
A5判 352頁 本体価格:3,500円(税抜)
「電気工事士法」及び「電気工事業の業務の適正化に関する法律」の全条文に解説を設け、政令、省令、告示、通達の全文と申請・届出手続等及び関係官庁・団体一覧を掲載し、電気工事業に携われている方々の実務必携書です。
電気事業便覧 平成28年版
資源エネルギー庁 電力・ガス事業部 監修
電気事業連合会 統計委員会 編
A6判 326頁 本体価格:1,100円(税抜)

  わが国の電気事業の現状と累年的推移の概要を統計的に集録して、電気事業関係者の日常の参考に資するように編さんしたものです。
 今回の平成28年版が63回目となり、コンパクトな形状ながら充実した内容で、創刊当初より電力会社をはじめ、関係各方面で広くご利用いただいております。
  主な構成は、<電気事業者概要>、<施設>、<需給>、<料金>、<経理>、<電源開発>、<その他>、<付録> となっており、電気事業全般にわたる諸データが整理された表形式で掲載されています。電気事業関係者はもとより、広く電気事業に関心のある方々も参考書として是非ご利用ください。

他にも、電気工事士や電験三種の問題集など、多数発行しております。(一社)日本電気協会のホームページをご覧ください。

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